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「C
to B」企業が市場を制する?
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インターネットの普及とともに電子商取引(EC)も活発となり、新聞紙上などでも「B
to B」だ「B to C」だと賑やかに取り上げられている。「B to B」は企業間の取引を、「B to C」は消費者向けのネット販売を示すが、最近では「to」を「2」に置き換えて「B2B」とか「B2C」とかと表現する人達もいる。 あるメーリングリストを見ていたらこれらの用語についての質問が出されていた。 自分も含めて業界の人達はこのような用語に馴染んでいるし、日常茶飯事で使っているかも知れないが、世の中への浸透度はまだまだではないかと思われる。浸透する前に一言。 ネットを上手に使えば消費者に情報を容易に伝えられるし、消費者の方ではそれを見て直ぐに発注出来るので、新しい販売形態として注目されるのは当然の事である。 先日、ネット販売を立ち上げようとしているある起業家とミーティングを持った。 インターネットの登場により消費者への情報提供のルートが短縮し、ニーズを把握しやすくなった。色々なポータルが出来、メールマガジンがたくさん送られてくるようになってきた。そこには広告や商品情報が掲載されるようになり、消費者の目に触れる機会が飛躍的に増大した。ところがそれだけで、購買動機に結びつくのだろうか。 拙著「間違いだらけのIT常識」(明日香出版社)の取材先での話である。 「どこの会社も顧客重視と言っているが、それでいてB to Cと言っているのはおかしい。むしろC to Bではないか。」という事で大いに盛り上がった。 インターネットという道具を使い、情報提供の方法が高度化したというだけでは、本当の意味でインターネットを使った事にはならない。 Business@niftyコラム「eビジネスの現場」2000.12.26掲載 |
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